Author: Animal Rights Center
このキャンペーンは成功しスターバックスは2020年から日本を含めケージフリーになります。ただしライセンス契約のみの国は含まれません。詳細はこちらから 【署名】 スターバックスさん：鶏の虐待的飼育方法を中止してください → […]
アニマルライツセンターは2016年から毎年一回、畜産動物の飼育実態がどれほど認知されているのか、民間会社を利用して調査を行っています。 2018年度も調査を実施しましたので、結果を報告します。 質問は次の10項目です。 […]
肉用の子豚を産まされる母豚は、妊娠期間である16.5週間（115日程度）の期間、妊娠ストール（妊娠クレート）に拘束されている。出産の直前に分娩ストールに移動させられ、また拘束されたまま子供を産み、拘束されたまま21日間程 […]
今こそ行動するときです。 すべての動物の工場畜産の廃止、繁殖、漁業、屠殺という暴力で苦しむ動物たちのために声を上げるときです。 毎年世界中で600億頭の陸生動物と1,000億頭以上の水生動物が苦しんでいます。 あなたの力 […]
2016年9月15日に、2025年までに全世界のケージフリー宣言をした世界最大の食品サービス会社コンパスグループですが、日本でも西洋フード・コンパスグループが以下のようにWEBサイト上に発表するに至りました。 西洋フード […]
赤い皮膚の鶏。2017年、日本で撮影された映像です。 真っ赤な皮膚になってしまう理由は、屠殺の際に首を切るのに失敗し、血が抜けず、生きたまま熱湯で茹でられたためです。 つまり、この写真に写っているのは、生きたまま熱湯で茹 […]
化粧品の非倫理的な問題といえば、動物実験が主なトピックスだった。でもそれだけではない。 化粧品には動物性原料（成分）が多数使われているが、そのことは商品の裏側の成分表示を見ても実はよくわからない。 あなたが使っている化粧 […]
2020年の東京オリンピック・パラリンピック（以下東京オリンピック）では、これまでになく動物を苦しめるオリンピックになろうとしています。 今回東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が作成した「畜産物の調達基準 […]
動物の愛護及び管理に関する法律が今国会で改正される見通しとなり、国会の内外で多くの議論が聞かれるようになりました。しかし残念ながら、共に暮す存在である家庭動物とくらべ、実験動物、産業動物、展示動物をはじめとする他の動物た […]
ベジ漫画Natsumiさんがアニマルライツセンターの会報ARC NEWSのために描き下ろしてくれている4コマ漫画です。 第1段、採卵鶏についての漫画、ついに公開！ ※使用する際は、下のURLと認定NPO法人アニマルライツ […]
2018年2月23日(金)の衆議院予算委員会第6分科会で、堀越啓仁(立憲民主党・市民クラブ)衆議院議員が、アニマルウェルフェアに関する質問を行ってくださいました。 動画をこちらで見ることができます。（14:00～） ht […]
2018年2月23日、マイケル・ゴーブ英国環境長官政府はすべての屠殺場に動物福祉のための監視カメラを導入することを義務化する法案を発表した。英国政府によると、この法案は2018年5月から施行され、屠殺場は6ヶ月以内に準拠 […]
2018年2月20日に発売されたフォトジャーナル『DAYS JAPAN2月号』に、「食のための「拘束飼育」の廃止を。」として畜産動物についての記事が掲載されました。 採卵鶏について6ページニワトリについて掲載されています […]
日本の養豚の成績はよくない。 母豚１頭あたりの繁殖能力は、海外から大きく離されている。 品種が異なるのではと言われるが、殆どの品種はもともとイギリスかデンマークから来ている。多少日本で品種改変されたものもあるが、種は問題 […]
みなさんは次の牛乳のパッケージを見てどう思うでしょうか？ 広々とした草原で牛が自由に草を食む、穏やかな光景を思い浮かべるのではないでしょうか？ 放牧のイラストや写真の入った牛乳がスーパーの棚に並んでいるのをよく見か […]
この10ヶ月間、みなさまにご協力をいただきました”すべての動物を守れる法律を”求め、動物愛護法改正を求める国会請願署名を行ってきました。 その数、10万筆に達しました。 ※正確な数字は提出時に改めてご報告しますご本人、お […]
世界保健機関（WHO）で新しい長官が選出されるにあたって、2017年5月、200人以上の科学者、政策専門家などが署名した、公開書簡が提出されました。 書簡では、公衆衛生上の課題として工場畜産への対応を求めています。 公開 […]
世界的に牛乳消費が減少・代替乳が増加 2017年12月エーリック（農畜産業振興機構）「畜産の情報」によると、『世界の乳代替品の販売額は、2015年に137億米ドル（１兆5618億円）となった。北米は、これらの製品において […]
